AQUA HEALTH COMMUNICATIONS
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Vol.25 平成20年4月

 

特定保健指導はSC業界のビジネスチャンスになるか?

 今回もお読み頂きまして有り難うございます。本誌の前身である「体力健康新聞」の『水想観』というコラムを通算25回、本誌マイオピニオンは06年12月まで24回担当してまいりましたが、再びこのコーナーを担当することになりました。どうぞ宜しくお願いいたします。
 このコラムでは『大方孝の水中運動未来塾』同様に『共に学び、共に成長する』ことをモットーに、『水と健康』、そして読者の皆様との『交流』を図ることを目指していきたいと思っています。そして『人との出会いは楽しく、そして面白い』『楽しく面白いものは、大きなエネルギーとなる』と信じています。さらに、この『エネルギー』が、読者の皆様にとっても、スイミングスクール業界にとっても『よりよき変化』を創り出すひとつの契機となれば…。そんなメッセージをこのコーナーを通して発信できたら、とてもいいなと思っています。
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「ローマは一日にして成らず」--健康も同様に一日で作ることはできません。正しい食事、運動などの生活習慣の積み重ねの結果です。運動指導を提供する側としては、顧客のウォンツやニーズにマッチした価値を継続的に提供することが、ヘルスケアビジネスには求められています。そして、如何に「顧客生涯価値(Lifetime Value)を高めていくか?」という視点がヘルスケアビジネスのビジネスモデルのポイントになってきます。
 スイミングスクール業界は、「泳げるようにする」というあらかじめ提供する機能を設定して、それに対してニーズを持つ消費者を集客するマーケティングを行ってきました。少子化や高齢化という人口構造とは無関係に、あたかも誰もが小学校に入学するがごとく子供たちがスイミングスクールに入会してくることを疑っていませんでした。
 つまり、同じようなニーズを持つターゲットに受け入れられる期間をビジネスチャンスとしてきました。しかし、全国的にスポーツ施設の乱立、競合の結果、1施設当たりの会員数の絶対数が減る小商圏化現象が顕著になっています。従って、新規会員を獲得するコストは、既存の会員を維持するコストの10倍近くかかるといわれているほどです。定期的な新聞チラシや入会金OFF、用具用品プレゼントなどの手法による集客対策では、今後の発展は期待できないのではないでしょうか?
 いよいよ今月から特定健康診査、特定保健指導が始まります。と言うことで、今月は「平成17年国民健康・栄養調査」(厚生労働省)に関するメタボリックの状況についてご紹介します。

1 成人の体型の状況

 男性では、いずれの年齢階級においても、肥満者の割合(BMI 25)が20年前(昭和60年)、10年前(平成7年)と比べ増加しており、40歳代(34・1%)が最も高い。女性では40歳?60歳代(29・0%)において肥満者の割合が20年前、10年前と比べて減少している一方で、20歳?30歳代の2割が低体重(やせ/BMI 18・5)であった。

2 メタボリックシンドローム(内臓脂肪症候群)の状況

 20歳以上において、メタボリックシンドローム(内臓脂肪症候群)が強く疑われる者の比率は、男性22・4%、女性10・0%、予備軍と考えられる者の比率は、男性22・9%、女性8・6%であった。40歳?74歳で見ると強く疑われる者の比率は、男性25・5%、女性10・3%、予備軍と考えられる者の比率は、男性25・0%、女性9・5%であり、40歳?74歳男性の2人に1人、女性の5人に1人がメタボリックシンドローム(内臓脂肪症候群)が強く疑われる者、または予備軍と考えられる者であった。厚労省は、男女合わせて40歳から74歳の該当者は約920万人、予備群は約980万人と推定している。
 運動習慣のある人(1回30分以上の運動を週2日以上実施し、1年以上継続している人)の割合は、20?50歳代男性、20?40歳代女性で低い。年次推移をみると、単年ではばらつきがあるものの、経年的な傾向としては男女とも総数ではほぼ横ばいであり、顕著な運動不足の傾向が続いている。20歳代と30歳代で20%以下と特に低く、60歳代以上で男性40%以上、女性30%以上と高い傾向がある。
 読者の皆様は、この「平成17年国民健康・栄養調査」(厚生労働省)に関するメタボリックの状況」について、何か閃いた事はありましたか?
 食事の欧米化(高脂肪摂取)と運動不足がメタボリックシンドロームの原因です。しかし、体型やメタボの割合、運動習慣の割合を見ても「からだを動かすことの少ない会社員」のライフスタイルが浮き彫りとなっています。しかし一方で数値改善だけを目的にした運動やダイエットは長続きしにくく、改善後の姿が可視化できるような動機付けに配慮した商品やサービスが必要ではないでしょうか?!
 健康保険法18条の法改正によって、健康づくりの経済的評価がなされることになりました。このビジネスチャンスを活かすには、何よりもプログラムコンテンツのブランデング化を図る必要があると思います。水中で行う運動は、「これこれ・しかじか」という効果・効用が認められる。つまり、健康づくりのエビデンス(Evidence based healthcare)を構築しておくことが 極めて重要なビジネスの要諦となります。
 〜さて、さて…、特定保健指導は、SC業界にとって大きなビジネスチャンスつながるのでしょうか?!
 なるほど、なるほど。最後までお読み頂きまして有り難うございました。読者の皆様に、何か良い“気づき”があれば幸いです。では、今月はこの辺で。

(有)アクアヘルスコミュニケーションズ
大方 孝

肥満者(BMI 25以上)の割合(20歳以上)
肥満者(BMI 25以上)の割合(20歳以上)


メタボリックシンドローム(内臓脂肪症候群)の状況(20歳以上)
メタボリックシンドローム(内臓脂肪症候群)の状況(20歳以上)


運動習慣のある人の割合は男性の20-50歳代、女性の20-40歳代で低い
運動習慣のある者の割合(20歳以上)
運動習慣のある人の割合は男性の20-50歳代、女性の20-40歳代で低い運動習慣のある者の割合(20歳以上)

 
 

 

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